「産地で聞いた!」イイ話

ホットラインで結ばれた生産者とJAとの強い信頼関係三ヶ日町農協の「三ヶ日みかん」

2017.11掲載

約300年前に栽培が始まった三ヶ日みかん。
昭和33年には政府の開拓パイロット事業により一気に規模を拡大し、現在も年間約4万トンの生産量を誇ります。
そんな三ヶ日みかんのブランド維持に向けた取り組みについて、三ヶ日町農協営農柑橘部柑橘課の成澤和久係長、同農協営農経済部生産資材課の山本大輔主任にお話を伺いました。

機械化をいち早く推進し、産地としての基盤を強固に

豊富な日照量、年間1800ミリにおよぶ降雨量など、みかんの栽培に適した環境が揃う三ヶ日町。
栽培の歴史は約300年前に遡ります。
他のみかん産地に比べて傾斜が緩やかな地の利を活かして機械化を推進し、産地としての地位を揺るぎないものとしてきました。

みかんの産地としては他に先駆けてスピードスプレーヤーを導入するなど、機械化に関してはかなり早い段階から積極的に推進してきました。こうした機械化により農薬散布などの作業が飛躍的に省力化され、女性も栽培に参加できるようになったのです。労働力を確保しやすくなったことも、産地としての基盤を固める大きな要因になりました」と成澤係長。

そして、高品質なみかんを安定して生産するために三ヶ日町農協が最も注力したのは、生産者とのホットラインを構築することでした。
成澤係長はこう続けます。

「産地として確立された当初から生産組合員の全戸に専用回線を引き、病害虫防除など栽培にまつわる情報を有線放送で一斉にアナウンスしてきました。これにより生産体制が統一され、質・量ともに安定化させることができたのです」。

生産者の皆さんに対して必要なものを必要なだけ供給することも農協の責任

現在もこのホットラインは健在。
有線放送により情報をダイレクトに伝えることができるため伝達漏れがなく、一斉防除の時期になると資材販売店の前には生産者の行列ができるのだとか。
そして、皆が同じ薬剤を購入していくといいます。
このように地域が一丸となり栽培に取り組むことで、高品質な三ヶ日みかんを守り続けているのです
生産資材課の山本主任は、この信頼関係こそが三ヶ日みかんの強みと胸を張ります。

「生産者の方々が農協で計画した栽培スケジュールや防除体系を忠実に守ってくださるため、たとえば農薬などの資材に関してもどれだけ出るかが予測できるんです。必要なものを必要なだけ、常に安定して生産者の皆さんへ提供できる体制を整えることができています」。

そして、平成28年には大きなトピックスがありました。
骨の健康に役立つβ‐クリプトキサンチンが含まれていることから、マルエム三ヶ日みかんの早生温州と青島温州が生鮮品で初めて『機能性表示食品』に認定
健康をサポートする機能面でもクローズアップされました。
農協や生産者のみならず、町の財産といっても過言ではない三ヶ日みかん。
今後のさらなる発展に期待が高まります。

 

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